ご縁とともに、心のこもった家づくり
まごころぽんたのいえ
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「家を建てたいけれど、今はやめたほうがいいのでは？」というご相談が増えています。物価の上昇や不景気、そして建築費の高騰、確かに不安になる要素は多いですよね。けれど、家づくりは“景気が良いときにだけ建てるもの”ではなく、“家族の暮らしを守るための基盤づくり”だと考えられないでしょうか。
賃貸で一生家賃を払い続けるのか、それとも自分の資産として家を持つのか。
その選択は、将来の安心や自由度を大きく左右する人生のターニングポイントとなります。ただし、勢いで高額なローンを組んだり、上限ギリギリの資金計画で家を建てることはお勧めしません。
家づくりは「建てること」よりも「暮らし続けること」が本当のゴール、そう思いませんか？
この記事では、不景気と騒がれている今でも“建ててもいい”といえる条件と、避けるべき“危ない家づくり”の違いをわかりやすく整理します。
建築費の高騰は全国的な傾向ですが、要因は地域によって異なります。
主な背景としては資材やエネルギー価格の上昇、物流費の増加などが挙げられます。また、2025年4月以降の省エネ基準義務化によって、住宅性能の底上げが進んでいることも一因です。
ただし、東三河では職人不足などによる人件費の上昇は限定的で、地元工務店の努力によって安定しているケースも多く見られます
不景気と騒がれている中で、本当に自分たちが家を建てても大丈夫なのかと感じる方は多いでしょう。しかし、焦らず冷静に「数字」と「暮らしの実感」の両面から考えることで無理をしない冷静な判断をすることができます。
ここでは、住宅ローンの借り入れという不安を感じたときにチェックしたい3つの視点をご紹介します。
年収400万円の方であれば、土地＋建物で3,000〜3,500万円が現実的な上限ラインだと考えてください。3,500万円を超えると生活費への影響が大きく出てしまいます。
ここで伝えた上限とは、パートナーと合算をして借入をするペアローンではなく、融資の申し込みをする方のみで返済をする計画の場合のシミュレーションです。
ポイントは、「もしパートナーが働けない状態になったとしても返済や生活に問題はない」という視点で考えることです。
「銀行が貸してくれる金額」ではなく「自分が返していける金額」で計画を立てましょう。
返済比率とは、年収に対する年間返済額の割合のことです。仮に年収400万円の方であれば、毎月の返済額が10万円と設定した場合、返済比率は30％になるので生活費を圧迫してしまう警告ラインに入ってしまいます。
これは先ほど伝えましたように、共働きであってもどちらかの収入が途絶えても生活できる返済額にしておくという考え方が大切です。
仮に3,500万円の融資を受けるとなると、金利1％で35年返済とすると、月々の返済額は98,799円になります。では、年収400万円の方で返済比率28％にするとなると、一ヶ月の返済額は約93,000円になり、融資額は金利1％で35年返済とすると融資額は約32,940,000円になります。年収400万円の方は、この32,940,000円以内で家づくりを計画することが理想的であると言えるでしょう。
仮に新城市で計画するとしたら、
土 地：800万円
建 物：1,800万円
諸費用：150万円
その他：300万円（外構費や家具・家電などの購入費、引越し費用、その他の費用）
合 計：3,050万円
上記の資金計画が理想的です。
（土地の価格や建物の大きさや仕様によって価格は変動します）
50年ローンなどの超長期返済は定年後の返済リスクが大きいため危険を伴う計画です。現実的な計画は、退職年齢までに完済できる、もしくは繰上返済を視野に入れて退職年齢までに完済することです。
そして返済年数は50年ではなく35年以内を基本としましょう。50年返済は一見、毎月の返済額を低く設定できるため余裕があるように思えますが、35年返済で余裕が見える計画が本当の理想なのです。
また、金利上昇・収入減少・修繕費の3つをリスクとして見込んでおくことも重要です。さらに、人生の変化やライフイベント（転職・出産・介護など）により収支のバランスが変わることも視野に入れておくと安心です。
家づくりは“今の収入”を基準に考えてしまいますが、将来の生活スタイルを見越して設計しておくことが大切です。万が一のときにも家計が破綻しないように、貯蓄や保険などの備えも一緒に検討しておくことで、より安定した返済計画を維持することができます。
「家を買うか、借りるか」という問いに絶対の正解はありません。ただし、“支払いの行き先”と“将来の安心”という視点で見ると、それぞれの特徴が見えてきます。
どちらにも良い点と注意点があるため、冷静に比較して判断しましょう。
リスク
・家賃を一生払い続ける必要があるため、老後も支出が続きます。
・高齢になると入居審査が厳しくなり、保証人や収入証明が求められるケースもある。
メリット
戸建てに比べて住み替えができるため、転勤や家族構成の変化に柔軟に対応しやすく、短期的な住まいには向いています。
リスク
・固定資産税やメンテナンス費用がかかります。外壁塗装や設備交換など、10〜20年ごとにコストが発生します。
・簡単には手放せないため、転勤や離婚などのライフイベント時に流動性が低い。
メリット
・ローン完済後は住居費がほぼゼロになり、老後の家計負担を減らすことができる。
・資産として残せるため、売る・貸す・譲るといった選択肢が広がります。
賃貸は気軽に住み替えできる一方で、将来の住居への不安が残ります。
新築は維持費がかかるものの、家賃のように払い続ける負担がなく、資産として残すことができます。さらに、長期的に見れば住宅ローンの完済後は家賃の支払いが不要になるため、老後の生活費を大きく抑えることができます。反対に、賃貸の場合は老後も家賃の支払いが続き、収入が減ったときに大きな負担となるリスクがあります。
最終的には、家計に無理のない範囲で“自分の資産”を持つことが長期的な安心につながるといえます。
家を建てることで得られるのは、単なる建物ではなく“将来の選択肢”です。持ち家は暮らしの安定だけでなく、家族や自分自身の未来に自由をもたらしてくれます。
賃貸では年齢を理由に契約が難しくなることがありますが、自宅があれば安心して暮らすことができます。
長く住める安心というものは、金額に代えることはできません。さらに、自分の家であればライフスタイルに合わせて間取りの変更やリフォームを行うこともでき、年齢を重ねても快適に暮らし続けることができます。
高齢期にバリアフリー改修や断熱性能の向上などを行うことで健康的で安心できる住まいを維持することができます。また、周囲の環境やご近所とのつながりが長期的に築ける点も持ち家ならではの大きなメリットです。
家は「住む」だけでなく、「残す」「貸す」「売る」といった選択が可能です。家族の未来に柔軟な選択肢を残せるという点は大きな魅力です。さらに、住宅を資産として運用することで将来のライフプランに合わせた経済的な支えにもなります。
例えば、子どもが独立した後に賃貸として貸し出したり、老後に小さな家へ住み替える際の資金として活用するなど、家の持ち方次第で暮らし方の幅を広げることができます。
このように、自分の家を“未来の選択肢の一部”として考えることで、家づくりはより前向きで現実的な投資へと変わります。
ローンが終われば、毎月の家賃負担がなくなります。固定資産税や修繕費は必要ですが老後の支出を軽くし、生活の自由度を高める効果があります。さらに、完済後は貯蓄や趣味、旅行などにお金を回す余裕も生まれます。
このように経済的な安心感に加えて、心のゆとりを得られるのも持ち家の魅力です。特に定年後の生活では、住居費がかからないことが精神的な安定につながり、将来の見通しを立てやすくなります。
自分たちのライフスタイルに合わせてメンテナンスを行いながら長く快適に住むことで、“家と共に生きる喜び”を感じることができるでしょう。
不景気と言われる今でも、家を建てること自体は間違いではありません。
大切なのは、「借りられる金額」ではなく「暮らしていける金額」で考えることです。返済比率・借入総額・生活費のバランスを見直し、無理のない計画を立てることで不安定な時代でも“安心して建てられる家づくり”は実現できます。
そして、マイホームは支出ではなく“未来への投資”です。焦らず、でも夢をあきらめずに、家族にとって“ちょうどいい家づくり”を考えていきましょう。
私たちぽんたのいえは、「ただ家が売れればいい」とは思っていません。
創業は 1958 年、半世紀を超えて地元東三河の公共事業を担ってきました。
私たちがみなさまと共に作り上げてきた街。
住まわれている⽅が笑顔になるよう想いを乗せてお仕事をしてきました。
今ぽんたのいえで、⼾建のお家を建てているその理由も同じです。
『みなさまに笑顔で暮らしていただくため』
笑顔で暮らす、これほど素敵な毎⽇はありません。
⼀緒に夢の家づくりを始めましょう。
ぽんたのいえ3つのポイント
①ローコスト住宅なのに新築⾃由設計
②ローコストなのに安⼼で安全な適正施⼯期間
③建てた後の安⼼なアフターメンテナンス対応
ご相談お待ちしております。
ご連絡先
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ぽんたのいえ
代表 新木正明
伸和建設株式会社 代表取締役社長 新木 正明
創業 昭和33年地元東三河の公共工事を担ってきました。
また戸建て住宅の建築、リフォーム、リノベーションなどの施工実績も多くさせていただいております。
通常のリフォームだけを取り扱っている業者とは違い、注文建築もご依頼がお受けできる会社として現在運営しております。そのため、他社と違ったきめ細かな、またお客様のニーズに合ったアドバイスなども可能かと思われます。